概要
2026年7月7日、クリナップ株式会社が商品およびサービスの価格改定を発表しました。
原材料費や物流費の高騰が続く中、企業努力だけではコスト上昇を吸収できない状況となり、2026年10月2日受注分より商品の値上げを実施します。
また、現場配送費やアフターサービス料金についても改定される予定です。
価格改定の内容
商品価格
全商品
- 実施日：2026年10月2日正午 ご注文分より
- 改定率：平均約10％
アクセサリーパーツ・アフターサービスパーツ類
- 実施日：2026年10月2日正午 ご注文分より
- 改定率：平均約15％
※クリナップオンラインショップでの注文は2026年10月6日から改定。
現場配送費も値上げ
2026年9月1日のお見積り分から現場配送費も改定されます。
建物1階への納品
15,000円 → 25,000円
建物2階以上への納品
40,000円 → 50,000円
最近は物流コストやドライバー不足の影響もあり、建材業界全体で配送費の見直しが続いています。
アフターサービス料金も改定
- 実施日：2026年9月1日受付分より
- 改定率：平均約16％
修理やメンテナンス費用も上昇するため、今後は設備を長く使うための定期的なメンテナンスの重要性がさらに高まりそうです。
建材noteのひとこと
ここ最近は、
- キッチン
- 洗面
- トイレ
- 建材
- エクステリア
など、さまざまなメーカーで価格改定が続いています。
「まだ先だから」と後回しにしていると、気づいた時には数十万円単位で建築費が上がっていることも…。
現在新築やリフォームを検討している方は、早めの見積りや商品選定をおすすめします。
値上げ前にまず営業担当へ相談
今回の価格改定は2026年10月2日受注分からとなっていますが、すでに見積りや商品選定が進んでいる物件については、まず営業担当へ相談してみることをおすすめします。
住宅設備の価格改定では、すでに進行している案件について個別に相談できるケースもあります。
特に、
- すでにクリナップで仕様が決まっている
- 見積りを取得済み
- 着工・納品時期が決まっている
- 価格改定日をまたいでしまう
といった物件は、何も確認せず新価格を受け入れるのではなく、「この案件は旧価格で対応できないか」と建材店や販売店の営業担当へ早めに確認しておくといいでしょう。
もちろん、すべての案件で旧価格対応ができるとは限りませんが、相談する価値はあります。
値上げしていないメーカーとの相見積もりも重要
今回クリナップは平均約10％の価格改定となりますが、すべての住宅設備メーカーが同じタイミング・同じ改定率で値上げするわけではありません。
そのため、これからキッチンや洗面化粧台などの商品を選ぶ段階であれば、他メーカーとの相見積もりも重要になってきます。
住宅設備は定価だけを比較しても、実際に購入する価格は分かりにくい商品です。
メーカーやシリーズによって値引き率が異なり、販売店との取引条件によっても実際の見積金額は変わります。
「クリナップが10％値上げするから、他メーカーより10％高くなる」と単純に判断するのではなく、同等グレードの商品で実際の見積金額を比較することをおすすめします。
特にメーカーにこだわりがない場合は、価格改定をきっかけに他メーカーも含めて比較してみるのも一つの方法です。
配送費の値上げにも注意
今回個人的に注意したいと思うのが、商品価格だけでなく現場配送費も改定される点です。
建物1階への納品は15,000円から25,000円、2階以上への納品は40,000円から50,000円となります。
商品本体の値上げばかりに目が行きますが、実際の現場ではこうした配送費も最終的な工事費に影響します。
キッチンなどの住宅設備は商品だけが現場に届けば終わりではないため、見積りを比較するときは商品価格だけでなく、配送費や施工費などを含めた総額で確認することが大切です。
建材営業のひとこと
住宅設備の値上げが発表されると「値上げ前に急いで買わないと」と考えがちですが、まずは営業担当へ相談してみてください。
すでに進んでいる物件なら旧価格で対応できないか確認し、まだメーカーを決めていない段階なら他メーカーから相見積もりを取る方法もあります。
現在はメーカーによって価格改定の時期や値上げ幅が異なるため、一社だけの見積りで決めてしまうのは少しもったいないと感じます。
特にキッチンなど金額の大きい住宅設備は、数％の違いでも最終的な金額に差が出ます。
価格改定の情報を見たら「値上げするから仕方ない」で終わらせず、営業担当への相談や他メーカーとの比較までやってみるのがおすすめです。
まとめ
クリナップは2026年10月2日受注分より、商品価格を平均約10％改定します。
さらに、パーツ類だけでなく現場配送費やアフターサービス料金も改定されるため、商品本体以外の費用にも注意が必要です。
すでにクリナップで進めている物件については、まず営業担当へ旧価格で対応できないか相談してみましょう。
一方、まだ商品選定の段階でメーカーにこだわりがない場合は、値上げしていないメーカーや価格改定時期が異なるメーカーを含めて相見積もりを取るのも有効です。
住宅設備は定価や値上げ率だけでは実際の購入価格を判断できません。
商品価格・値引き・配送費・施工費などを含めた総額で比較し、自分の物件にとって条件の良いメーカーを選ぶことが重要です。う。
本記事はメーカー案内資料をもとに、建材業界の動向を整理し、現場目線で解説しています。
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